パワーハラスメント問題提起に関する第三者委員会の調査報告書について

公益財団法人日本体操協会（以下「本協会」と記す）は、パワーハラスメント問題提起に関する第三者委員会からの調査報告書を平成30年12月6日に受領致しました。本調査報告書ではパワーハラスメントの認定はありませんでしたが、本協会では調査報告書の内容を精査し、本協会運営体制に対して新たにいただきました調査報告書提言事項に真摯に対応し、選手第一主義及び公平公正性を今まで以上に掲げ、より良き体操界の創出に向け邁進していく所存でございます。
日本体操界の信頼回復、公平公正及びスポーツ団体の模範となる団体を目標に努めてまいりますので、関係者の皆様におかれましては、益々のご支援ご協力のほど宜しくお願い申し上げます。

会長　二木英徳

調査報告書（要約版）pdf
２０１８年１２月６日
【要約版作成の趣旨】
調査報告書原本には、個人名等が記載され、プライバシーの問題や不特定多数の目に触れることがふさわしくない内容などが記載されているため、情報の開示に必要な限度で内容についてお伝えするべく公益財団法人日本体操協会において要約したものです。
公益財団法人日本体操協会